「妊孕性（にんようせい）」とは、妊娠できる能力のことを指します。
妊娠するためには卵子と精子が必要となるため、妊孕性は女性だけでなく男性にとっても大事な問題です。
近年、がんに対する治療の進歩に伴い、一部の患者さんではがんを克服することが可能となってきました。一方、がんに対する治療内容によっては妊孕性に影響を及ぼすことが知られており、がん経験者が不妊となることや性ホルモンの分泌低下をきたすことが明らかとなってきています。
慢性骨髄性白血病（CML）においては、標準治療であるチロシンキナーゼ阻害薬（TKI）の妊孕性への影響については明らかとなっていませんが、治療内容によって生殖機能が衰えたり、失われたりすることもあります（「CML治療による妊孕性への影響」の項目を参照）。
そこで、万が一の場合に備えて、卵子や精子を凍結保存するなどして、将来のために妊孕性を温存できる選択肢（妊孕性温存療法）があります。
がん患者さんに対する妊孕性温存は、考慮すべき重要な事項として関心が高まっており、生殖細胞の保護や保存に対する取り組みが先進国を中心になされるようになってきました。日本産科婦人科学会においても、「被実施者に十分な情報提供を行い、被実施者自身が自己決定することが重要である」として、治療開始前に医師などから妊孕性温存に関する十分な情報提供を受け、患者さん自身の意思に基づいて妊孕性温存実施の有無を決定することの重要性を提唱しています。
患者さん自身の病気（原疾患）の治療が第一なので必ずしも希望どおりになるわけではありませんが、将来子どもを持つことを考えている場合や可能性がある場合には、治療開始前の早い段階で主治医に妊孕性温存について相談しましょう。
妊孕性温存を検討するにあたり
治療開始の遅れは、患者さん自身の病気（原疾患）の悪化や進行につながる可能性があるため、患者さん自身の病気（原疾患）の治療が最優先となります。また、妊孕性温存のタイミングは可能な限り治療開始前が推奨されますが、治療開始前に限られたものではありません。
TKI治療開始前
- 可能な限り治療開始前の「精子凍結保存」が推奨されています。
- 一般的な精子採取の方法はマスターベーションですが、難しい場合には膀胱内の精子を採取する方法や、振動刺激・電気刺激による射精で精子を採取する方法などもあります。また、射出精液中に精子を認めない場合は、精巣内精子採取術によって精子を得られることもあります。
TKI治療開始後
- 男性の患者さんに対する治療では妊孕性に影響を及ぼさないことが明らかにされているTKIもありますが、TKIの多くは妊孕性への影響について十分なデータがなく、明らかとなっていません（日本癌治療学会編, 小児、思春期・若年がん患者の妊孕性温存に関する診療ガイドライン2017年版, 金原出版, 2017, p.126）。
- 精子数や精子運動率の低下に関する報告もありますが、推奨されるTKIの投与中止期間などについて明確な根拠はなく、具体的には示されていません。
- 精子凍結保存は簡便な方法であるため、可能な限り治療開始前に精子凍結保存を行うことが望ましいとされています。
TKI治療開始前
- 配偶者※1がいる場合は、胚（受精卵）凍結保存が推奨されます。ただし、諸事情により精子の採取ができないなどの場合は、未受精卵子凍結という選択肢も考慮します。
- 配偶者※1がいない場合は、未受精卵子凍結保存が考慮されます。
TKI治療開始後
- TKIの種類によっては、服用中に妊娠すると、胎児に奇形を生じる（催奇形性）リスクが認められています。そのため、服用中の妊娠は避ける必要があり、妊娠を希望する場合にはTKIの休薬を検討します。
- 妊娠を希望し、休薬を検討する場合の明確な基準は確立されていませんが、「3年以上のTKI治療期間」、「MR4.5より深いDMRの達成と2年以上の継続」が必要条件とされています※2。また、TKIの投与中止後は、主治医の決めた頻度での定期的なBCR::ABL1のモニタリング検査（定量PCR法）を受ける必要があり、MMRを失ったら可及的早期に治療を再開すること、計画された妊娠であっても急性転化するリスクがあることについて理解し、同意していただく必要があります。
妊孕性温存療法の選択肢
精子凍結［未婚・既婚の場合］
精子を採取し凍結保存する方法であり、精子凍結保存は有効性、安全性の確立された技術です。ただし、治療開始後に採取した精子の安全性はまだ確立されていないこと、また簡便な方法であることから、可能な限り治療前に精子凍結保存することが推奨されています。
凍結された精子は、将来必要となったタイミングで融解して体外受精を行います。
精巣組織凍結（開発中の技術）
精巣組織の一部を採取し、凍結保存する方法です。まだ開発段階の技術であり、思春期前の男児に対する妊孕性温存療法として期待されています。
未受精卵子凍結［未婚の場合］
採卵した卵子を凍結保存する方法であり、採卵には、排卵誘発剤による卵巣刺激がほぼ必須となっています。未受精卵子凍結は有効性・安全性がほぼ確立された技術です。
凍結された卵子は、将来必要となったタイミングで融解して体外受精を行い、胚（受精した卵子；受精卵）を子宮内に移植します。米国生殖医学会（ASRM）においても、凍結された未受精卵子の受精率・妊娠率は新鮮卵子と同等であり、凍結融解した未受精卵子を用いて生まれた新生児で染色体異常や先天異常、発育障害が増大することはないため、有効かつ安全な臨床技術であるとするガイドラインを発表しています（Practice Committees of American Society for Reproductive Medicine; Society for Assisted Reproductive Technology. Fertil Steril. 2013；99：37）。
胚（受精卵）凍結［既婚の場合］
採卵した卵子で体外受精を行い、胚（受精した卵子；受精卵）を凍結保存する方法であり、採卵には排卵誘発剤による卵巣刺激がほぼ必須となっています。胚（受精卵）凍結は有効性・安全性がほぼ確立された技術であり、がん・生殖医療においても有効な手段の一つとして、米国生殖医学会（ASRM）、米国臨床腫瘍学会（ASCO）、国際妊孕能温存学会（ISFP）から推奨されています。
凍結された胚（受精卵）は、将来必要となったタイミングで融解して子宮内に移植します。
卵巣組織凍結（開発中の技術）
卵巣組織の一部を採取し、凍結保存する技術です。思春期前から低侵襲な腹腔鏡下手術で施行可能です。卵巣組織凍結は臨床応用が進みつつあるものの、移植する組織に腫瘍細胞が含まれている可能性も指摘されており、有効性・安全性はまだ十分とはいえません。
女性がん患者さんの妊孕性温存療法の比較
| 胚（受精卵）凍結 | 未受精卵子凍結 | 卵巣組織凍結 | |
|---|---|---|---|
| 対象年齢※ | 16～45歳 | 16～40歳 | 0～40歳 |
| 婚姻 | 既婚 | 未婚 | 未婚、既婚 |
| 治療期間 | 2～8週間 | 2～8週間 | 1～2週間 |
| 特徴 問題点 |
胚あたり妊娠率 30～35％ |
卵子あたり妊娠率 4.5～12％ |
多量の卵母細胞を凍結できる 微小残存病変の可能性 卵胞の生着効率が悪い |
※ 対象年齢は施設により異なる。
日本癌治療学会編, 小児、思春期・若年がん患者の妊孕性温存に関する診療ガイドライン2017年版, 金原出版, 2017, p.27より一部抜粋
